田舎暮らし・地方移住のメリットとデメリットとは？

Iターン、Uターンやまちおこしなど、田舎ぐらしの魅力は近年高まっています。

今回は、「田舎暮らし」の魅力と題して、そのメリットと＆デメリットを見ていきます。自分の働き方を考えるうえで、一つの選択肢として田舎暮らしを考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。

田舎暮らし・地方移住の方法は？

田舎暮らし・地方移住と言っても、「仕事」がなければ始まりません。そのため、自分がどのようなタイプで田舎暮らしを考えるのかをまず最初に決めておく必要があります。

大きく分けて、田舎暮らし・地方移住には3つの方法があります。

１　転職

独立や、地域おこしの活動はしたくないけれど、安定した仕事をしながら地方在住したいと考えている方は移住先での仕事を探す必要があります。

２　独立・起業

専門的なスキルを持っている方は、個人事業主や会社を立ち上げた暮らし方ができますよね。デザイナーやITエンジニアなど、場所を選ばなくても良い働き方ができると比較的スムーズに仕事ができます。

また、地方で仕事を作り出して、その地域での顧客を創り上げることができれば、「地域に根ざした事業」として起業をすることもできます。

３　地域おこし協力隊

地域おこし協力隊として、３年間準公務員として役場で仕事をするという方法もあります。安定したお給料を３年間受け取りつつ、地域の良さを知る機会として活用できます。

田舎暮らし・地方移住のメリット

では、地方移住のメリットを１転職　２独立・起業　３地域おこし協力隊　の３つの観点から説明していきます。

１　転職で地方移住をするメリット

地方は若い働き手が少ないのは全国共通ですが、ほとんどの場合、給与は前職よりも下がります。しかし、そもそもの生活コストが下がるために、お金が不足することも少ないのが良いところです。

２　独立・起業で地方移住をするメリット

リモートワークやクラウドソーシングなどの受託案件をもとに収益を得ている方は、地方在住はかなり有力な選択肢と言えます。生活コストが下がりますので、請け負うべき仕事も首都圏に在住していたときよりもかなり安くおさえられるでしょう。

また、いざというときは地域の会社や農家等で働く手段も残されており、それほど心配することはないといえます。

また、起業する場合には、地域の方々とのコミュニケーションや地域おこしのための取り組みを行うための事業を展開することも可能です。ビジネススキルがあれば、地域で独自色のあるビジネスをすることもできます。

スモールビジネスのアイディアがあるのであれば、地方発信でチャレンジしてみることもできます。

最近は、様々な自治体で起業をする人のための説明会やビジネスプランコンテストといったイベントが行われ、補助金や助成金が創設されています。そういった機会を使うことも一つの方法です。

３　地域おこし協力隊で地方移住をするメリット

地域おこし協力隊で地方移住することには、生活するための仕事が最初からあり、３年という時間をかけて「この地域でどういった生活をしていくか？」をじっくりと考えていけることと言えます。

準公務員として働きながらも「まちづくり」に携わりながら生活したいと考えている方は、まず地域おこし協力隊として、移住することが最も確実な方法です。生活の面でも、給与が安定している点は大きなメリットですね。

田舎暮らし・地方移住をするデメリット

メリットに加えて、デメリットも３つの観点から見ていきましょう。

１　転職で地方移住をするデメリット

あなたが希望する職種・業種の仕事は、移住先にない場合のほうが多いといえます。

多くの移住者の声の中で多いのは、「選ばなければ仕事はある」というもの。つまり、「人手不足」「人材不足」がある場合でも、それは特定の業種・職種である場合が多いでしょう。

もしあなたが現在の仕事が好きで、今後も続けていきたいと言うキャリア観を持っているのであれば入念な準備と下調べが必要であるといえます。

２　独立・起業で地方移住をするデメリット

独立・起業で地方在住を進める場合は、「仕事がない」ということは起こりにくいでしょう。

もちろん、それはリモートで仕事ができる場合や、地方においても需要のある仕事をしている場合に限られます。

ですので、今の仕事が地方移住後も安定して請け負えるのかという点や、そもそも需要があるのかという点を考慮しなければいけません。特に、地域に根ざした事業を行う場合は、地域の方々との繋がりやコミュニケーションの構築をイチからスタートさせる必要があります。

コミュニケーションコストがかかるために、生活し仕事を継続していくための土台作りができる行動力がなければ、地方在住は難しいでしょう。

３　地域おこし協力隊で地方移住をするデメリット

地域おこし協力隊は、準公務員として地域で働きますが、期間が３年に限定されています。自治体によって、起業を前提とした受け入れ体制を敷いていたり、３年間が過ぎた後も継続して住めるようなサポートを行ってくれる自治体も多いと言えます。

しかし、受け入れる自治体の体制に依存するために、「自分のイメージと違った」という声も多く聞きます。

実際に現地に足を運んだり、口コミや評判を下調べしておかないと、自分の希望する生活スタイルを手に入れるのは難しいでしょう。

ここまで、３つの観点から地方在住におけるデメリットを見てきました。まとめると、地方在住のためには「受け身」では仕事も生活もうまくいかない可能性があるということを考える必要があります。

また、地域によっては季節によって光熱費が高くなってしまったり、人間関係の面で悩んでしまうといったケースも見られます。