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「第二新卒」「既卒」「フリーター」などなど、転職活動をする際に最も気になるのは、「社会の中で自分はどのような立場なのか？」ということでしょう。新卒の就職活動とは異なり、中途採用で転職活動を行う際には多くのやり方・選択肢があります。そして、第二新卒の方には第二新卒の方なりの「転職活動のポイント」があります。
でも、「自分は第二新卒なのか？」「それともそれ以外に当てはまるのか？」ということから分からない方も多いのではないでしょうか。定義があやふやな状態で転職活動を行うことは、最終的に転職に失敗する結果をもたらすことになります。また、転職活動をなかなか実行に移すことができない原因になりますよね。
そこで今回は、「第二新卒の定義」を見ていきます。その後に、「じゃあ実際に、第二新卒はどうやって転職活動をすればいいの？」という疑問を解決するべく、第二新卒の転職成功のポイントをご紹介していきます。この記事を読むことで、第二新卒の方が転職活動を行う際の基礎を学び、行動に移すことができます。ぜひ参考にしてください。
Contens
第二新卒の定義にはどんな人が当てはまる？
最初に第二新卒の定義を見ていきましょう。厳密に法令や学術的に定義されているわけではありませんが、第二新卒とは下記に当てはまる方のことを指します。
第二新卒は、一般的に学校を卒業し就職をした後、数年内に離職し転職活動を行なう若手求職者を指します。また多くの場合、卒業後1～3年程度の求職者に対して、第二新卒と呼ぶようです。
上記は、大手転職サイト「エン転職」の第二新卒の説明です。その他にも第二新卒の意味を解説している記事や情報は多数ありますが、上記記事でも述べられているように
- 新卒入社後、数年以内（３年ほど）に会社を辞めた方
- 卒業後1〜3年経過した求職者の方
を「第二新卒」と呼びます。
20代全体の社会人を「若手」と呼びますが、3年より多くの年数を経た社会人の方の場合は第二新卒には当てはまらないようです。また、似たような言葉として「既卒」がありますが、既卒の意味は「大学卒業後就職していない方」のことを指します。
あなたは当てはまっていましたか？ 当てはまらない場合でも、転職活動を進めることは可能です。IKIKATAの転職サービスランキングでは、フリーターや既卒の方も活用できる転職サービスをご紹介しています。
第二新卒の転職に関するメリット・デメリット
第二新卒の定義を確認した後は、第二新卒の転職活動をどのように進めていくべきかのノウハウをご紹介します…と、その前に、第二新卒の方が転職活動をする際には、新卒採用や第二新卒に当てはまらない若手社会人の方と比べて、どのようなメリット・デメリットがあるかを最初に見ていきましょう。
転職活動は、あなたの求める条件に合った企業と、企業が求める人材のマッチングです。よって、第二新卒の転職に関するメリット・デメリットを知っておくことで、次にご紹介する「転職活動を成功させるポイント」をより深く理解することに繋げることができます。
メリット
１ 柔軟性に優れているため企業の環境に馴染みやすい
第二新卒は、前の職場を短期間で辞めている分、新しい環境に馴染みやすいといえます。次の表を見てみましょう。
引用：https://mynavi-job20s.jp/guide/guide02.html
この図表は、大手転職サービスを運営しているマイナビが調査した「第二新卒の採用で重視した基準」のアンケート結果になります。ひと目でわかるように、企業側が第二新卒に求めている一番の要素は「入社意欲の高さ」になります。
つまり、これまでに得てきた経験やスキルを活かせる人材よりも「この企業で働きたい」というモチベーションを強く持つことができている人材を採用したいと多くの企業が考えていることが理解できます。
つまり、「新しい環境に適応していく熱意」を持つ人材が、重宝されるのです。
よって、第二新卒の転職のメリットとしては「意欲さえあれば広く働く環境が見つかる」ことが挙げられます。第二新卒の方にとって、自信が持てる根拠であるといえますね。
２ 新卒よりも基礎的なビジネススキルがあるため、企業側のコスト削減になる
新卒採用のデメリットとは何でしょうか？ イメージどおり、「慣れるまでのコスト」であるといえます。「入社3年は我慢して働く」という言葉があるのは、「慣れるまでは諦めるべきではない」という意味合いが込められているんですね。
しかし、第二新卒の方は3年以内に仕事を辞めています。しかし、それはデメリットでもありますがメリットでもあるといえるのです。
新卒の場合は入社後の研修や基本的なビジネススキルをイチから学ばなければなりません。しかし、第二新卒の方の場合、既に基本的なビジネススキルや実務経験があります。たとえ熟練した仕事が出来ていなかったとしても、行動や考え方は、新卒よりも社会人としての基礎を知っているといえるのではないでしょうか。
企業側としては、研修やビジネススキルを教える手間や時間が減ることでコスト削減に繋がりますし、その分外の仕事に時間を費やすことができるため、「損得」の基準で第二新卒は採用しやすいのです。
デメリット
１ 短期間で前の仕事を辞めた経歴があること
第二新卒の方のすべてに当てはまるのが「短期間で仕事を辞めたこと」でしょう。短い期間で仕事をやめてしまった以上、あなたの具体的な退職理由や背景を知らない人事担当者や企業側から見れば、その経歴はネガティブに映ります。
前の職場を辞めた理由には様々なものがあると思いますが、この「経歴」というデメリットを解消する方法はひとつしかありません。それは、「自己PR」「志望動機」「前職の退職理由」を明確に言葉にしておくことです。
面接や選考書類で、一貫した理由や説明をすることができれば、あなたに対する不安を払拭することができます。それに加えて志望動機が熱意あるものであれば、あなたを採用するメリットが人事・企業側にとってもより明確になるでしょう。
２ 「メリット」で挙げた点が当然求められる
メリットの裏返しのデメリットとして、「基礎的なビジネススキル」や仕事の出来栄えなどは、新卒以上に厳しく評価される場合が多いということです。短期間で前の職場を退職した方にとっては、新卒よりもハードルが高く見積もられるのは大変ですよね。
採用された企業や、転職先の上司や同僚、そして取引先からの評価を下げないためには、まず基本的なビジネススキルで「失敗」をしないことと、失敗したらすぐにその失敗から学び改善していくことが必要です。
第二新卒の転職活動を成功させるための5つのポイント
では、ここで第二新卒の転職者の方が転職活動を成功させるためのポイントについて解説していきます。どれもすぐに実行できることですので、ひとつひとつ確認していきましょう。
１ 自己分析を行う
転職活動で最も最初に行うべきことは、「自分にはどんな強みがあるのか？」を明確にすることです。企業との面接では、あなたが応募先企業を志望する理由を話すほか、具体的にあなたがどのような物事を得意としているのかを説明する必要があります。
また、業界や応募したい企業が決まっていない方は、元々のあなたの適性や性格を自分自身で理解した上で転職先を選ぶ必要がありますよね。入社後、「やっぱりここは合っていなかった」と後悔してしまうことは出来る限り避けるべきです。
自己分析の方法は下記の記事で説明しています。
その他、自己分析をカンタンに行うことができるサービスがあります。大手転職サイト「リクナビNEXT」が提供している「グッドポイント診断」と呼ばれる診断ツールです。
サポート豊富の転職サービス『リクナビNEXT』
https://next.rikunabi.com/rnc/docs/cp_s11012.jsp?pr_nm=001-lp&vos=nrnnaffb00101
個人の情報を入力後、診断ツールを活用することができます。「自己分析は全くやっていない」という方は、これを機に登録し診断してみることをおすすめします。あなたが自分では気づいていない強みを理解するキッカケになるでしょう。
２ 志望動機を明確にする
既に、入りたい企業が決まっている場合は志望動機を明確にしていくフェーズに入ります。「まだ転職先を探していない」という方は、入りたい業界や企業を決めてから、志望動機を明確にしていきましょう。
上記記事では、志望動機の考え方を詳細まで説明しています。志望動機は、「給料が高いから」「勤務地が近いから」といった理由ではなく、「応募先企業が求める人材」に自分がどのくらい合っているかを見極めることと、「この企業で働きたい！」と感じる理由を言葉にすることです。
既に働きたいと考えている企業が見つかっている場合でも、今一度「志望動機」「志望理由」を丁寧に考えていくべきでしょう。また、第二新卒の方に最も求められているのは「志望する熱意」です。「この企業に入ってこんなことがしたい！」と人事や企業側に明確にアピールできるよう、丁寧に志望動機を考えていきましょう。
３ 未経験の仕事か、経験した仕事かを決める
具体的な企業探しのときには、前の仕事と同じ業界や職種・業種の職場を選択するか、未経験の仕事にチャレンジするかの2つの方向性があります。どちらの場合でも、第二新卒の方の場合は新しく学ぶことが今後もたくさんあるでしょう。ですので、どちらかを選んで損をする、という考えを持つ必要はありません。
自己分析をしたり、企業を探していったりするに連れて、「自分はこの仕事をしてみたい！」と感じる機会が増えていくと思います。その感覚を信じつつ、応募する企業の労働条件や給与や待遇を見るという2つの観点が大切です。
一度どちらかに決めたら、あとは実際に希望する企業を探していきましょう。
