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社会人基礎力とは、2006年から経済産業省が提唱している概念で、文部科学省や大学教育でも重視されています。
現代のビジネスパーソンが仕事で活躍するためには、この社会人基礎力を身に着ける必要があります。
なぜなら環境の変化が激しい現代社会では、どんな状況でも応用できる基礎的なスキルが重要になってくるからです。
しかし、社会人基礎力を身につけるためには、最初に全体像を理解する必要があります。
そこで今回は、「社会人基礎力」の定義と内容を解説していきます。また、社会人基礎力を向上させる方法や、社会人基礎力がどの程度自分に備わっているかを調べることのできる診断チェックシートも掲載しました。
社会人基礎力の内容を知っておくことで、日々の仕事の中でコツコツとスキルアップしていくことができるでしょう。
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Contens
- 1 社会人基礎力とは何か？｜意味・定義を知る
- 2 2018年に見直しされた「新社会人基礎力」とは？
- 3 社会人基礎力１｜「前に踏み出す力」
- 4 社会人基礎力２｜「考え抜く力」
- 5 社会人基礎力３｜「チームで働く力」
- 6 「社会人基礎力」が求められるようになった背景
- 7 社会人基礎力を身につけるメリット
- 8 社会人基礎力向上のために必要なこととは？
- 9 社会人基礎力診断チェックシート＆ツール
- 10 【経営者・管理職向け】「社会人基礎力」を持つ人材を育成するメリット
- 11 【経営者・管理職向け】「社会人基礎力」を育成する方法
- 12 企業向け「社会人基礎力」の参考資料一覧
- 13 まとめ｜社会人基礎力はコツコツと伸ばすこと
- 14 【転職希望者必見】おすすめの転職サービスランキングTOP3！
- 15 転職サービス登録と利用の流れを知ろう
- 16 おすすめ転職エージェントランキング！選び方や注意点・活用法まとめ
社会人基礎力とは何か？｜意味・定義を知る
※この記事をメモしておくと便利です！
今回の記事では、社会人基礎力を身に着けたいと考えているあなたが、日々の仕事の中で意識して行動できるように社会人基礎力のすべてを解説していきます。
しかし、そもそも「社会人基礎力」とはどういった能力のことなのでしょうか？
最近ではyoutuberヒカルさんの動画でもこの言葉がキーワードとして取り上げられていましたから、思わぬところで耳にした方も多いはずです。
出典：政府からの要請？経済産業省の官僚から呼び出されたので行ってみた – ヒカル（Hikaru）
ここでは、社会人基礎力の正しい意味と、求められるようになった背景について詳しく解説していきます。
「社会人基礎力」の定義とは？
「社会人基礎力」とは、2006年より経済産業省が提唱している政策上の概念です。
経済産業省が公表している「社会人基礎力」のページでは「職場や地域社会で多様な人々と仕事をしていくために必要な基礎的な力」とされています。
また、2006年1月「社会人基礎力に関する研究会」の報告資料「中間取りまとめ」では、「職場や地域社会の中で多様な人々とともに仕事を行っていく上で必要な基礎的な能力」と定義されています。
加えて、「河合塾」のページで掲載されている「社会人基礎力の手引き」第1章では、社会人基礎力を「変わる社会の中で、教育のあり方を問い直すために生まれた力の捉え方」と呼んでいます。
「抽象的でわかりにくい！」と感じる方も多いかもしれませんが、社会人基礎力は3つの能力と12の要素から構成されているため、ひとつひとつはとても具体的なスキルです。
出典：http://www.meti.go.jp/ 「社会人基礎力説明資料」より
- 「前に踏み出す力」：主体性・働きかけ力・実行力
- 「考え抜く力」：課題発見力・計画力・想像力
- 「チームで働く力」：発信力・傾聴力・柔軟性・状況把握力・規律性・ストレスコントロール力
この3つは、地域社会・国際社会におけるすべてのビジネスパーソンに求められる基礎的な能力として、産業・大学機関・行政が合意しているものとされています。
2018年に見直しされた「新社会人基礎力」とは？
平成30年（2018年）2月の資料である経済産業省・産業人材政策室「人生100年時代の社会人基礎力」によると、「人生100年時代」「第四次産業革命」などを迎えた現代、2006年当時の社会人基礎力の重要性はますますましていくことが予想されています。
そこで、社会人基礎力の考えをベースに、さらなる3つの視点を加えた新しい概念が「新社会人基礎力」と呼ばれる考え方です。
引用：http://www.meti.go.jp/ 「人生100年時代の社会人基礎力について」
新たな3つの視点として…
- 何を学ぶか【学び】
- どのように学ぶか【組合せ】
- どう活躍するか【目的】
この3つの観点が必要になると説明されています。
自分の会社や一人ひとりのビジネスパーソンは、新しい時代に先駆けて、この3つの視点で働き方・キャリアを考えていくべき時代へと突入しています。
激動するこれからの時代、「何を目的として何をどうやって学んでいくか？」を考えて行動していくことが、一人ひとりの「生き方」になるのではないでしょうか。
出典：人生100年時代の社会人基礎力について – 平成３０年２月 経済産業省 産業人材政策室
社会人基礎力１｜「前に踏み出す力」
「前に踏み出す力」とは「一歩前に踏み出し、失敗しても粘り強く取り組む力」のことです。
現代社会は急速に技術革新を遂げ、特に情報社会化、IT化の速度は目を見張るものがあります。また、働き方や価値観の多様化など、様々な変化があります。
そのような世の中では、リスクをただ単に回避するだけではなく、しっかりとチャレンジできるスキルが必要です。
具体的な能力要素は3つです。
能力要素１「主体性」｜「物事に進んで取り組む力」
主体性は、自分自身で判断し、自分自身の力で実行するための「意志」のことを指します。このスキルを身に着けるためには、「当事者意識」が必要です。
まずは、今現在取り組んでいる仕事やタスクに関して「なぜ、この仕事をしているのか？」「この仕事をすることで誰の役に立つか？」を考えてみましょう。
自然に責任感がめばえてくるように、自分の行動を分析することが必要です。
能力要素２「働きかけ力」｜「他人に働きかけ巻き込む力」
どんな仕事でも、自分一人でできることはたかが知れています。
特に、複雑化、専門化が進む現代社会においては、一人で何もかもをこなすことは、ほとんど不可能に近いでしょう。
自分のカバーできる仕事や分野の範囲を常に広める努力をしつつも、自分の足りない部分をほかの仲間に補ってもらうことが大切です。
このスキルは、何よりもまず「自分に足りない部分」「苦手なところ」をしっかりと理解しておく必要があります。
そうでなければ、人に何かを働きかけることはできません。まずは「自分を知る」ことを第一に心がけましょう。
能力要素３「実行力」｜「目的を設定し確実に行動する力」
「やる気」「モチベーション」「具体的な技能、技術」だけが、実行力になるわけではありません。
実行力をつけるためには、今している仕事に対する「目的意識」を明確にする必要があるのです。ゴールや目的が設定されていないと、いくらほかの能力が秀でていても、途端に実行力はなくなってしまいます。
なぜなら、「何のためにやっているか？」がはっきりしていないと、人は何かを始めたり、継続したりすることが難しいからです。
社会人基礎力２｜「考え抜く力」
「考え抜く力」とは「疑問を持ち、物事を最後まで考え抜く力」のことです。
現代社会は様々な社会の問題にあふれているだけでなく、その問題を考えるための情報、知識が専門化、複雑化している社会です。
そういった社会の中では、物事をしっかりととらえる視野がなければビジネス、生活も営んでいくことができないでしょう。この「考え抜く力」は、ロジカルシンキング、クリエイティブシンキング両方の側面を持っています。
具体的な能力要素は3つです。
能力要素１「課題発見力」｜「現状を分析し目的や課題を明らかにする力」
課題発見は、普段何気なくできているようでいて、ほとんどの人が中途半端に終わっていることの一つです。
ある程度、自分の仕事の範囲や生活の範囲に影響のないところまで知っておけば、普通に仕事や生活を営むことはできますから、つきつめて何かを考えたり、自分で課題を発見しようとする機会もありません。
ですが、本当のビジネスチャンスや斬新なアイディアは、「一見、普通に見える部分」からいかに隠れた課題を発見することができるか、という要素で決定します。
このスキルを身に着けるためには、「当たり前を疑う」という穿った見方をするクセをつける必要があります。
能力要素２「計画力」｜「課題の解決に向けたプロセスを明らかにし準備する力」
計画力は、「事前に課題解決のための方法や順序を考えておくこと」と、「途中で方針転換をすること」の2つに細かく分けて考えることができます。
事前準備が必要なことは明白です。課題を解決するためには、経済的な面、人脈や組織作りの面、その他役割分担などをあらかじめ決めておき、それをチーム間で共有するなどの具体的な準備を指します。
対して、「途中での方針転換」は、勇気が要ります。一度、組織で一丸となって始めたことを、途中で「こうしたほうがいい」と提案して方向性を変えるのは、労力がかかります。
その労力を最小限に抑えるためには、チームをマネジメントする力が必要です。組織運営やチーム作りに積極的に取り組むことで、途中で「ピボット（方針転換）」するためのスキルが身に付くでしょう。
能力要素３「創造力」｜「新しい価値を生み出す力」
「創造力」は「想像力」とも言い換えられます。
ロジカルで合理的な判断をするロジカルシンキングという言葉と対照的に、クリエイティブシンキングというものがあります。
この思考法は、常識や固定概念に捉われずに、「新しいものを生み出す」ために必要なスキルです。
社会人基礎力３｜「チームで働く力」
「チームで働く力」とは「多様な人々とともに、目標に向けて協力する力」のことです。
様々な職種、業種がさらに専門化したり、AIやロボットの普及によって既存の職業がなくなるのでは？と目される現代社会では、自分ひとりの専門性に依存せず、様々な人々と協働して、成果を出す考え方、働き方が重要です。
また、グローバル化のさらなる進展によって、文化、国家、宗教といった様々な壁を乗り越えつつ、多様性（ダイバーシティ）を理解したうえでのチームワーク性が求められます。
具体的な能力要素は6つです。
能力要素１「発信力」｜「自分の意見をわかりやすく伝える力」
発信力は、SNSに慣れ親しんでいる今の世代にとっては、比較的身につけやすいスキルです。
しかし、注意するポイントとして、「意見をいうこと」と「自分の言いたいことを言うこと」は違うということを改めて知ることが大切です。
「意見を言うこと」は、ある一つの問題や課題に対して、多様な意見があることを知り、それらに配慮しつつも、合理的、論理的な思考と、データと事実に基づいた分析によって誰かに自分の考えを述べることです。
よって、簡単なことではありませんが、建設的な議論をするためには必須のスキルといえます。
能力要素２「傾聴力」｜「相手の意見を丁寧に聴く力」
相手の意見を丁寧に聴くことには、3つのポイントがあります。
3つのポイントとは「態度」「質問」「事前知識」の3つです。
「態度」は、人の話を聞くときの姿勢、「質問」は、人の話を深堀りしてきくための質問をすること、「事前知識」は、ある一つのトピックに関して人の話を聞く前に、そのトピックについて自分自身でできる限り調べておくことです。
これら3つを踏まえた傾聴力が、ビジネスシーンや日常生活で求められます。
能力要素３「柔軟性」｜「意見の違いや立場の違いを理解する力」
事実やロジックに基づいた意見を自分で導いたとしても、必ず他人の意見と一致するわけではありません。
人はある程度、主観的な要素やバイアス（偏見）を入れて意見を作ってしまいます。よって、その主観やバイアスを修正するためにも、柔軟性が必要です。
そのためには、感情と合理性を切り離して、人と議論したり、話し合いをしたりする習慣をつけましょう。
能力要素４「状況把握力」｜「自分と周囲の人々や物事との関係性を理解する力」
自分の家庭や職場での人間関係を、「ミクロな状況」と表現すると、国際情勢や政治経済問題などは「マクロな状況」ということができます。
ここでいう「自分の周囲」とは、決して距離的に近いところだけを指すのではなく、自分以外の他者一般を指します。また、人だけではなく出来事を把握することも含まれます。
今は、どこにいてもスマホでニュースが確認できる時代です。自分には関係ないと情報をシャットアウトすることなく、常に自分を取り巻く社会のことについて知ろうとすることが大切です。
近くと遠くの両方を理解していなければ、本当の状況を把握することはできません。
能力要素５「規律性」｜「社会のルールや人との約束を守る力」
社会人として、マナー、ルールを守り、法令順守を心がけることは最低限のこと。
しかし、たとえば法改正が多い税制に関する問題や、各種申告書、その他「グレーゾーン」と呼ばれる部分の現状を理解する必要もあります。もし間違いを犯してしまって、「自分は知らなかった」では済まされません。
絶えず、自分を社会の規律に順応できるようにしておく「積極的な規律性」が求められます。
能力要素６「ストレスコントロール力」｜「ストレスの発生源に対応する力」
ストレスがたまったら趣味で発散…という解消法は良いものです。
しかし、「根本的な解決」にはなりません。また、原因が排除されない以上は、また同じ思い、状況に陥ってしまう可能性だってあるのです。
本当に自分のストレスをコントロールするためには、少々つらくてもストレスの根本原因＝発生源を突き止め、それを解消するための行動を起こす必要があります。
そのためには、まずストレスや悩みの解消と「解決」を違うものとして考える必要があります。ストレスをひとまず「解消」してから、「解決」のための行動をとる、といったフェイズごとの行動が求められるでしょう。
「社会人基礎力」が求められるようになった背景
社会人基礎力は、下記3つの観点から時代に求められる基礎的な能力になっています。
あなたの働き方・キャリアに深く関係することですので、ぜひ抑えておきましょう。
１ 終身雇用制度・年功序列型賃金制度の日本型経営の変化
戦後以降の日本経済は「日本型経営」と呼ばれる形式を採用しています。具体的には、「終身雇用制度」「年功序列型賃金制度」「企業別組合」などの日本的雇用慣行と呼ばれるものです。
1980年代以降は年齢間賃金の格差は徐々に縮小していますが、一方でこのような日本的経営は「合理的なもの」として評価されていました。
しかし、バブル崩壊以降はどうしても景気が落ち込み、日本企業は何度か採用数を減らしたり、リストラなどの施策で業績を維持したりといった方向に舵を切り始めたのです。
今現在、会社の若手社員として働いている方の親世代の方々は、上記のような日本型経営の環境の中で働いてきました。
そのため「働き続ければ給料は上昇していく」「定年まで同じ会社でずっと働く」ということが当たり前だったのです。
しかし現在は、年齢によって給料は上昇せず、実績や売上、専門スキルによって給料が変化したり、役職に就けるかどうかが決まる「成果主義」に変化しつつあります。
そんな現代に生きる私たちは、仕事の中で専門性を深めていくとともに、「どんな会社でも通用する基礎的なスキル」を身に着けなければなりませんよね。
だからこそ私たちは、社会人基礎力のような「共通して求められるスキル」を目指す必要があるのです。
２ 時代に合わせた教育制度の変化
「小学校〜高校、あるいは大学までで、あなたが学んできた最も大事なことはなんですか？」と聞かれたら、あなたは何と答えるでしょうか。
あくまでも推測ですが、「コミュニケーション力」「リーダーシップ」「継続力」などを学ぶことができたと回答するのではないかと思います。
しかし、今の企業はそれらすべてを「学生に足りない能力だ」と認識していることが下記の資料、「大学生の『社会人観』の把握と『社会人基礎力』の認知度向上実証に関する調査」より知ることができます。
出典：http://www.meti.go.jp/ 「大学生の「社会人観」の把握と「社会人基礎力」の認知度向上実証に関する調査」
一言で言うなら、「企業が求める新卒の能力」と、学生が不足していると感じている「即戦力となる能力」にはズレが生じているということです。
学生や若手社会人が、「自分に足りないな」と感じるのは「語学力」「業界の専門知識」「簿記やPCなどのスキル」などとても具体的なものです。そのため、資格勉強や英語の勉強などに取り組む人は多いです。
しかし、もっと基礎的な部分に関しては「すでに身につけている」と感じており、わざわざ向上させようと思っている学生・社会人は少ないことが分かります。
つまり「義務教育から高等教育までの間で身につけたと思っているものが、実は身についていない」ということになります。
だからこそ、大学教育では「社会人基礎力育成グランプリ」が開催されたり、教育現場で社会人基礎力を身につけるための講義をおこなうなどの取り組みが必要とされています。
日本の大学生では、「社会人基礎力」という概念を知っている割合が3割程度と、まだまだ多くの人に認識されているものではありません。
教育現場ではすでに社会人基礎力を重視している方が大勢いますが、すでにビジネス現場で仕事に取り組むビジネスパーソンこそ、日々の仕事の中で社会人基礎力を身につける努力をするべきといえます。
３ ゼネラリストからスペシャリストが求められる時代になった
教育現場の変化、日本型経営の終わりを迎えた現代では、ビジネスパーソン一人ひとりがゼネラリストからスペシャリストへと変化していくことが求められます。
たとえば、以前であれば、大きなミスを犯したり犯罪を犯したりなどがなければ、基本的に企業から解雇されることはなかったため、一つの会社でいろいろな仕事ができる「ゼネラリスト」が求められていました。
しかし現在は「会社の年齢よりも個人の年齢のほうが長い」という時代に突入したことで、一人ひとりがどんな環境でも仕事をしていけるスキルを身につける必要があります。
経済産業省の資料「社会人基礎力説明資料（３つの能力/１２の能力要素など）」では、社会人基礎力のほかにビジネスパーソンに必要な能力がわかりやすく示されています。
出典：http://www.meti.go.jp/ 「社会人基礎力説明資料（3つの能力/12の能力要素など）」ppt資料より
「学生や若手社会人が早く身に着けたい！」と思うのは、働く場所がなくならないようにするための「専門知識」であるはずです。
資格や専門特化したスキルを持ってさえいれば安泰と考えるのは、間違いではありません。
しかし、上記で図解されているように「専門知識」はビジネスパーソンとして成長するためのひとつの要素に過ぎないことが分かります。
スペシャリストとして専門知識を身につけるためには、まず最初に社会人基礎力を向上させることを考える必要があります。
社会人基礎力を身につけるメリット
社会人基礎力の定義と、社会人基礎力がなぜ社会から求められているのかについて詳しく解説してきました。社会人基礎力は、あなたが今後ずっと社会で活躍していくために必ず必要な能力です。
ただ、「社会で活躍していくために」と言われてもいまいちピンと来る方は少ないはずです。もっと具体的に、社会人基礎力を身につけるメリットを見ていきましょう。
１ 自分自身の働き方・キャリアの選択肢が分かる
社会人基礎力は、専門知識を学ぶうえで前提となるスキルです。しかし、専門知識というのは、現代の早い流れの中ですぐに「当たり前」になっていくものでもあります。
たとえば、「税理士」「薬剤師」という2つのまったく異なる職業があります。どちらも、大学で学び資格を取得することでなることのできる専門的な職種です。
しかし、その専門知識は時代によってかたちを変えて活用していかなければなりません。資格を取ったからといって、人生の終わりまでずっと安泰…という時代は終わりました。
これまで税理士・薬剤師がおこなってきた業務の多くは、便利なソフトウェアやAI（人工知能）によって、どんどん効率化されていきます。
しかし、顧客とのコミュニケーションや、効率化できない業務の設計などは専門知識を持つ人しかおこなうことはできませんよね。
つまり、社会人基礎力があれば「専門知識」を学ぶ土台が作れるだけではなく「専門知識をどうやって活かしていくべきか？」を考え、実行することができるのです。
自分自身の働き方やキャリアを広く捉えて選択していくためには、社会人基礎力が欠かせません。
２ リーダーシップ・マネジメントスキルを早期に学べる
社会人基礎力を学ぶことで、リーダーシップやマネジメントスキルなど、管理職クラスに求められるスキルを身につけることができるようになります。
スペシャリストが増えるということは、専門特化した仕事が増えるということです。つまり、様々なスキルを持つ人たちと同じチーム・組織としてまとめ上げる仕事も大切になってきます。
たとえば、IT企業でとあるWebサイトを作るとします。
この場合、Webサイトの企画、デザイン案を作成するデザイナー、実際にWebサイトを作るプログラマー全員をまとめ上げる「Webディレクター」が必要になります。
Webディレクターは、社会人基礎力にあげられるような基本的なスキルを活用しながら、Webデザイン、Webプログラミングの知識も同時に使って仕事をしていくことになります。
そのため、専門知識があっても、基礎的なコミュニケーション能力や実行力がなければ、マネジメントをおこなうことができないのです。
社会人基礎力を早めに身につけることによって、管理職以上のクラスを目指すためのリーダーシップやマネジメントスキルを目指せる土台が整います。
３ スペシャリストまでの到達スピードが早い
スペシャリストまでの到達スピードが早いのも、社会人基礎力を身につける大きなメリットです。
スペシャリストとは、専門知識を活用して働く職種の人のことですが、スペシャリストになるためには知識だけではなく経験や他職種とのチームワークが重要です。
つまり、専門知識を持っているだけではスペシャリストになることはできず、実際に専門知識を活かすための基礎的な能力が必要であることが分かります。
社会人基礎力は、スペシャリストとは真逆のような概念ですが、仕事・ビジネスにおいては、どちらも欠かせない「車の両輪」なのです。
４ グローバル人材として通用する
今後、海外で仕事をするかもしれない方や海外で仕事をしたいと考えている方にとっても、社会人基礎力は有効です。
企業の人材として海外に転勤するケースのほとんどは、現地の人々とのコミュニケーションや人事採用における業務です。
つまり、あなたの専門知識を活かすだけではなく、語学力も必要でしょう。しかし見落としがちなのは、国境を越えても通用する基礎的なビジネススキルです。
海外で活躍できる人材になりたい方でも、社会人基礎力は非常に有効です。なぜなら、日本企業が若手に求めるスキルが、急成長する海外企業や現地法人の内部で求められないことはないからです。
５ フリーランス・独立開業・起業にも役立つ
近年は、フリーランスや起業が当たり前のものとなってきました。特にIT分野では、自分自身の特定分野の知識を活かした働き方が珍しいものではなくなってきています。
近い将来、フリーランスや独立開業、起業を考えている方もいることでしょう。
よくある勘違いとして、フリーランスは「自由気ままにできる」という考え方があります。たしかに、自分で仕事を作り出す以上、「いつ」「どこで」「どんなふうに」働くかは個人の自由です。
しかし、ビジネスの現場で働く以上、顧客とのやり取りは必ず発生しますし、「会社」というネームバリューがない以上は、個人の”信用”が何よりも大切になります。
ビジネスシーンで信用される人になるためには、やはり社会人基礎力が必要になるでしょう。
ここまで、社会人基礎力の基本的な定義や求められる背景、そして身につけるメリットを解説してきました。
社会人基礎力は、仕事・ビジネスシーンで少しずつ身につけていくもの…と考えられがちですが、意識的に身につけようとしなければ、基礎力が身につかない可能性は十分あります。
社会人基礎力を身に着けたい方は、ぜひ最後まで参考にしてくださいね。
社会人基礎力向上のために必要なこととは？
先ほどまで、社会人基礎力の3つの能力と12の要素をひとつひとつ解説してきました。すべてを通して見た後だと「当たり前のことのようでできていない」と感じたものがあったはずです。
しかし、心配する必要はありません。最初からできている人はほとんどいないでしょう。また、時と場合によりできないことだってあります。
ここでは、3つの能力のそれぞれについて「向上させる方法」の例をご紹介していきます。
ここで例として挙げるものを参考に、自分の行動で社会人基礎力を向上させるには何をすべきか、考えてみましょう。
１ 「前に踏み出す力」の向上方法
「前に踏み出す力」は、主体性・働きかけ力・実行力の3つの要素が含まれていました。この3つの要素をそれぞれ強めることで、前に踏み出す力はつくられます。
主体性の向上
主体性を向上させるためには、「誰かやってくれる人はいないですか？」という声がけに自分から手を上げるなど、任せられる前に自分で判断し行動するチャンスを作ることが大切です。
また「気になるけど自分には関係ない」と無視してしまうことにあえて取り組んでみるのも良いでしょう。
働きかけ力の向上
働きかけ力を向上させるためには「苦手なこと」「自分だけではこなせないこと」を積極的に人に任せるチャンスを作ります。
日々行う仕事のうち、どれかを分散して任せることができるものはないか、任せるものがあるとすれば誰に依頼できるかを考えることで、他人へ「働きかける」ことに慣れることができます。
実行力の向上
実行力を向上させるには「自分で決めたことを完ぺきにこなす」ことだけが求められます。そのため、まず最初に達成するべき目標を設定し、それを期日までに絶対にこなしましょう。
期日から逆算して、一日に取り組むべき仕事量を決めます。また、残業などが発生する場合は上司に相談し期日を伸ばしてもらう、誰かに任せるなど具体的なアクションを取ります。
「期日までに絶対に終わらせることができる人」という信頼を積み重ねることで、あなたの実行力はさらに向上していくでしょう。
２ 「考え抜く力」の向上方法
「考え抜く力」には、課題発見力・計画力・創造力がありました。この3つの要素をそれぞれ強めることで、考え抜く力はつくられます。
課題発見力の向上
課題発見力を身につける方法はたくさんありますが、簡単にできるのは一見明白なことに「なぜ？」と5回繰り返す「なぜなぜ思考」です。
残業が多いという課題に対して「なぜ？」を5回繰り返した場合は、下記のようになります。
- 「残業が多いのはなぜか？」→業務が多いから
- 「なぜ業務が多いのか？」→上司が業務を多く任せてくるから
- 「上司がなぜ業務を多く任せてくるのか？」→同僚のタスクが終わらないから
- 「同僚のタスクが終わらないのはなぜか？」→業務配分が間違っているから
- 「業務配分の間違いが起きるのはなぜか？」→上司に現場の業務内容を報告していないから
課題発見力は考え方を少し変えるだけで改善することがあります。ぜひチャレンジしてみてください。
計画力の向上
計画力にも様々なものがありますが、下記のような方法で計画力を向上させることができます。
- 期日までの仕事量をあらかじめ計算しておく
- 優先順位を決めて仕事に取り組む
- いつ終わるかわからない仕事は経験者に質問する
計画力は、実行力と似ています。「必ず期日までにこなす」ということを最大限考えて計画を練ることが大切です。
創造力の向上
創造力を向上させるためには、とにかく新しいものや新しい発想をどんどんインプットして学ぶことが大切になります。
ほとんどのアイディアは、既存のものと既存のものとの組み合わせです。そのため、「流行（トレンド）」を知ることから始めるべきでしょう。
たとえば、あなたがIT業界で働く営業職だとすれば「競合他社の商品・サービス」「同業界・分野の新サービスの情報」などを素早くインプットするための情報源を探します。
そのうえで「自分だったらどう売り込むか？」「開発部門に改善要求するならどの部分か？」などを考えてみます。
既存の知識に裏付けされた発想を鍛えれば、他の人が思いもつかなかった発想もできるようになります。ただ調べるのではなく、「自分の場合はどうする？」と考えるのが鍵になります。
３ 「チームで働く力」の向上方法
「チームで働く力」には、発信力・傾聴力・柔軟性・状況把握力・規律性・ストレスコントロール力の6つの要素がありました。この6つをまんべんなく鍛えることが重要です。
発信力の向上
発信力を鍛えるには、雑談やSNSやブログなどで自分の考えをアウトプットすることが大切です。発信力は、仕事でも日常生活でも、「自分の考え」を述べることで鍛えることができます。
また、自分では理解できても相手に理解されなければ発信していることにはなりません。自分であるテーマについて解説する会話を録音し、自分で聴き直して改善点を見つけるのも良いでしょう。
「ここは客観的じゃないな」「これは根拠が乏しいな…」と自分で反省点を見つけることができれば、発信力は徐々に鍛えられていきます。
傾聴力の向上
傾聴力は、先ほども解説した通り「態度」「質問」「事前知識」の3つが必要です。相手に合わせた正しい態度、質問、事前知識を準備することで傾聴力を鍛えることができます。
たとえば、あまり雑談ができない上司と会話を弾ませることを目標に、3つの観点から準備して試行錯誤してみる…など、傾聴力を鍛えるチャンスを自分で増やすことができます。
柔軟性の向上
柔軟性を向上させるには、人と議論をするのが最も有効です。人とあるテーマで議論して、自分の考えと相手の考えをぶつけ、どう合意をしていくかを訓練していきます。
しかし、同僚や上司と議論を持ちかけるのは現実的ではないですよね。
そのため、まずは誰かの相談に乗るというやり方から始めることをおすすめします。周囲で何かに悩んでいる人の相談に乗ることで、相手の考えを受け止め、自分なりのアドバイスをするという議論をすることができるでしょう。
また、仲の良い友人と機会を設けて、「〇〇のテーマでディスカッションしたい」と提案してみるのもひとつの方法です。
状況把握力の向上
状況把握力を向上させるには、あなたが今取り組んでいる仕事に対して、下記のように考えるクセをつけることが重要です。
- この仕事にはどんな目的・目標があるのか？
- チーム・組織において自分の役割は何か？
- 各メンバーの役割は何か？
- 現時点で目的達成の課題になっているものは何か？
- 解決するにはどんな打ち手があるか？
- 打ち手を実行するには何が必要なのか？
仕事における今の状況を把握するためには、上記のポイントについてひとつひとつ考えておくことが必要になります。
目の前の仕事について考えることができるようになれば、より広い視点でも同じような思考をすることができるでしょう。
規律性の向上
規律性とは、法律・条例、就業規則などのルールを遵守することです。もちろん法律違反は絶対にいけないことですが、「このくらいなら…」という気持ちがめばえてくることはたくさんあります。
たとえば、ポイ捨てなどはその典型例ではないでしょうか？
そういった細かなルールを守ることさえできれば、規律性を十分向上させることができるでしょう。
ストレスコントロール力の向上
ストレスコントロール力とは、ストレス解消法を実践するだけではなく「ストレスの原因を突き止め解決する能力」のことです。
ストレス解消は様々なやり方がありますが、ストレスの原因を突き止めて解決するためには、「先送りのクセ」を辞めることが大切です。
「ストレス」があると、どうしても問題を先送りしてしまったり、本来やるべきことをやらないままにしてしまうということが起きてしまいます。
「あ、今先送りしてしまっているな」と気づいたら、すぐに行動に移しましょう。ストレスを感じている自分を冷静に見つめ直すには、「先送りのクセ」を認識し辞めることが大切です。
ここまで、社会人基礎力の各能力を向上させるための例をご紹介してきました。ここでご紹介した方法以外にも、社会人基礎力を伸ばす方法は無数に存在します。
上記の例を参考に、自分なりのやり方・向上方法を見つけてみてくださいね。
社会人基礎力診断チェックシート＆ツール
ここでは、様々なwebサイトや団体が提供している「社会人基礎力」を診断するためのシートや診断チェックツールをご紹介しています。
社会人基礎力は「定型的に学べるものではない」…つまり何らかの教材を通して学べば、すべてを身につけることはできません。
しかし、診断チェックをおこなうことで最初に自分に不足しているスキルを知ることができます。自分の強みと弱みを知ることは、そのまま成長の伸びしろを得ることに繋がります。
ぜひ活用してみてください。
診断チェックツール（Web回答形式）一覧
ひらく社会人基礎力診断テスト４８｜株式会社ひらく
株式会社ひらくが提供している、無料社会人基礎力診断テストです。社会人基礎力を診断することで強み・弱みを明確にすることができます。
ほかの診断テストより質問数が多いため、より正確なデータを知ることができるでしょう。
社会人基礎力診断｜脳内カレッジ
通信講座ポータルサイト「脳内カレッジ」で提供されている社会人基礎力新脱は、レーダーチャート作成をおこなうことのできる診断テストです。
「Adobe Flash Player」に対応している必要があるためPCからの利用をおすすめします。
社会人基礎力診断チェックシート
社会人基礎力をチェックできるシートは様々な団体が提供しているものを含め複数のものがあります。ただし、診断チェックをおこなう場合には経済産業省が提供している資料を使うのが良いでしょう。
ただし、「自分の社会人基礎力を測りたい」という方は、上記の診断ツールで十分です。
「今日から始める 社会人基礎力の育成と評価」｜経済産業省
経済産業省が公開している「社会人基礎力育成・評価のリファレンスブック」には、平成19年度に実施された社会人基礎力モデル事業を通して得た情報や社会人基礎力育成の実践事例などが細かく掲載されています。
また、下記リンクではExcel形式で評価シートをダウンロードすることが可能です。
大学生向けに作られたものですが、どのような基準で社会人基礎力育成がなされているのかを知る際に役立ちます。
【経営者・管理職向け】「社会人基礎力」を持つ人材を育成するメリット
ここでは、経営者・管理職の方向けに、組織・チーム内で社会人基礎力の育成をおこなうことのメリットを解説しています。
チームメンバー、プロジェクトメンバー、部署、会社全体で「社会人基礎力」の育成・研修をおこなうことのメリットは下記の通りです。
１ 採用力アップとミスマッチの防止に繋がる
社会人基礎力を採用基準に取り入れることは、人材不足がますます深刻化する人材市場に対しても有効な施策になります。
なぜなら、現在の学生は「専門知識」「スキル」「資格」など、即戦力となれることに重きをおいて就職活動をしているからです。
会社全体の採用方針として「社会人基礎力」を持つ人材を採用したいと考えるのであれば、まず最初に現在の社員に社会人基礎力を身に着けさせる必要があるでしょう。
現在社内に属している社員が「社会人基礎力」を身につけることができる施策を実行することで、今後採用する人材の傾向も自ずから明らかになります。
また、基礎的な教養、ビジネススキルを早期に獲得できる人材を集められることになるため、会社全体としての教育コストも軽くなることが考えられます。
２ 人事評価の項目として活用できる
社会人基礎力は、行政・大学などが主導で定義した社会人としての能力です。そのため、「実態とそぐわない」と感じる経営者の方も多いはずです。
しかし、新卒採用を本格化する段階に入った企業では、事業の成長率を維持するためにOJT導入のほか、評価制度を明確にしたうえで人材を効率的に成長させることが求められます。
社会人基礎力は評価基準をリファレンスなどで参照することができるため、人事評価の一部に組み込むことはそれほどむずかしくありません。
３ 管理職クラスへの成長を見込める人材の絞り込み
社会人基礎力は、すでに御存知の通り管理職・マネジメントクラスの人材においても効果を発揮する汎用性の高い能力です。
そのため、組織の人事異動において、若手人材の潜在的な能力を見極めるために社会人基礎力を活用することができます。
実際、特定分野に関する深い知識があっても、管理職には向き／不向きがありますよね。専門知識やスペシャリストととしてのパフォーマンス評価だけでは、管理職登用の根拠が乏しいこともあります。
そういった課題を抱えている企業にこそ、社会人基礎力の評価基準が必要であるといえます。
４ グローバル人材・スペシャリストなどへの特化人材育成に役立つ
社会人基礎力は、さらなるグローバル化、ダイバーシティの流れが加速する中で共通して求められる能力です。
特に、社会人基礎力のうち、「チームで働く力」は、グローバル人材や多様性を理解する人材の育成に有利に働くでしょう。
今後海外展開を見据えている企業や、専門特化した事業を考えている経営者は、目先のスキルセットで採用や人材育成を決めるだけではなく、社会人基礎力の観点が重要になります。
【経営者・管理職向け】「社会人基礎力」を育成する方法
ここでは、実際に企業・組織内でどのように社会人基礎力を育成することができるか、その方法の例をご紹介していきます。
経済産業省が提供しているリファレンスブックなどでも事例を参照することができますが、実際に企業研修を自社で行う場合には、育成方法・方針を決めたうえで実行する必要があるでしょう。
下記のポイントを参考に、自社における社会人基礎力育成の方法を考えてみることをおすすめします。
１ 新入社員研修・内定者研修
新入社員研修や内定者研修などで社会人基礎力に関する研修をおこなうことで、採用時のミスマッチを最小限に減らすことができます。
「エントリーマネジメント」を適切におこなうためには、自社の事業や社風と、内定者や新入社員の意思疎通がとても重要になります。
その際、即戦力ではなく社会人基礎力のあるポテンシャル人材を見定めることが求められるため、まずは入社前〜入社直後の段階で社会人基礎力研修をおこなうと良いでしょう。
２ 定期的に開催する社内プレゼン・ブレインストーミング・MTG
定期的に社内プレゼン・ブレストミーティングなどをおこない、若手社員に積極的な発言を求めるのもひとつの方法です。
社会人基礎力の各要素を向上させる施策として、これらの社内イベントは非常に有効です。
「若手がなかなか発言・提案しない」という課題はどんな会社でもあるものですが、定期的にイベントを開催し、社内の風通しを良くすることも、社会人基礎力自体の向上に繋がるでしょう。
参考：経営者148人に聞いた 社内イベントの効果とは…～「社内イベント」効果の最大化を図る～ – JTB
３ プロジェクトベースで仕事を任せる
企業や事業内容によりますが、プロジェクトベースでメンバーを募り、ひとつの課題に対処させる方法は、社会人基礎力の向上に役立ちます。
社会人基礎力のうち「チームで働く力」は、実際の部署内での仕事や日々のルーティンだけではいまいち実感できない若手がいるかもしれません。
経営課題として上がっている問題に対する対処を、社会人基礎力の高いメンバーに対してプロジェクトベースで任せてみるのも、社会人基礎力向上の一翼を担います。
４ メンター制度を設けて定期的に社会人基礎力の評価をおこなう
学生と企業が求める能力に差があることは、記事冒頭で解説しています。
つまり、若手社員と企業の経営層で、「成長」「求めているスキル」に大きな差があることはほぼ明白といっても過言ではありません。
そこで重要なのが「メンター制度」と呼ばれるものです。
メンター制度は、会社や配属された部署における上司と部下の関係性を越えて、指導役・相談役として新入社員をサポートする制度のことです。
社会人基礎力を評価基準として、1ヶ月に一度、半年に一度などと期間を決めて定期的に社員の社会人基礎力評価をおこなうことで、漏れなく社員育成をおこなうことができるでしょう。
企業向け「社会人基礎力」の参考資料一覧
ここでは、組織・会社にて社会人基礎力育成を進めるときに役立つ各報告書や参考資料を掲載しています。
ここでご紹介している者以外も、経済産業省HPですべての資料が公開されているため、必要に応じて参照することができます。
社会人基礎力に関する調査・報告書
>>体系的な「社会人基礎力」育成・評価モデルに関する調査・研究 – 経済産業省
>>大学生の「社会人観」の把握と「社会人基礎力」の認知度向上実証に関する調査
>>「社会人基礎力」育成のススメ～社会人基礎力育成プログラムの普及を目指して～
社会人基礎力研修で参照・活用できる資料集
>>社会人基礎力チェックリスト（行動変容評価） – 経済産業省
まとめ｜社会人基礎力はコツコツと伸ばすこと
今回は、社会人基礎力の具体的な内容を解説しました。
社会人基礎力は、現代社会を生きるビジネスパーソン一人ひとりに必要なスキルですが、すべてを完璧にするのはむずかしいでしょう。
すべてにおいて満点を目指すのではなく、自分にとってどこが得意でどこが足りていないのかということを明確にしたうえで、コツコツとバランスよく高めていくことが大切です。
若手のうちからこれら「社会人基礎力」を高めていけば、キャリア形成のうえで応用の効くスキルを身に着けることにつながります。
【転職希望者必見】おすすめの転職サービスランキングTOP3！
ここでは、転職を考えている方に向けて「IKIKATA」がおすすめする転職サービスをご紹介します。転職したいと考えている方は、ぜひ自分に合った転職サービスを見つけてみてくださいね。
転職サービス選びは、転職活動の第一歩として非常に大切です。転職自体の成功率が大きく変わるので、ぜひ慎重に選ぶことをおすすめします。
1位 求人スカウトが来る『BIZREACH（ビズリーチ）』
『ビズリーチ』の特徴
利用企業数は5000社以上。無料で利用できるスタンダード会員と、有料のタレント会員、プレミアム会員があり、会員のクラスによって閲覧できる求人や届くスカウトなどに差が出るのが特徴です。
また、ヘッドハンターからスカウトが来る珍しい転職サービスです。
どんな人にオススメ？
- 会社には転職活動がバレたくない方（入力した、現在や直近に在籍していた会社情報はプロフィールに公開されないため）
- 年収をアップさせたい方
- 忙しく転職活動に時間が取れない方
2位 強みが見つかる転職力診断！『リクナビNEXT』
『リクナビNEXT』の特徴
『リクナビNEXT』の最大の特徴は、「グッドポイント診断」と呼ばれる自己分析ツールを最初に活用できる点。転職活動は、ご自身の強みや得意分野などを明確にすることが大切ですが、なかなか自分で理解するのは難しいもの。
『リクナビNEXT』では、登録後に自己分析のための診断をすることができます。また、その診断結果は、実際に応募時に診断結果を添付することもできます。
業界No.1の転職実績で、転職活動の基本からサポートしてもらえるので、「転職したいけれど、何をすればいいかわからない」という方にこそオススメのサービスといえます。
どんな人にオススメ？
- 転職活動に不安があり、最初に何をすればいいか分からない転職希望の方。
- 自己分析など、転職活動に必要な情報を多く収集したい方。
- 異業種・職種への転職を希望している方。
3位 正しい転職を助けてくれる『パソナキャリア』
『パソナキャリア』の特徴
『パソナキャリア』は、転職エージェント。手厚い転職サポートを登録後から採用まで一貫して行ってくれます。（すべて無料）
キャリアや転職に関する悩みがある方にとっては、求人案件を探すだけではなく、そもそもの働き方や求める条件を絞りこむことが大切です。『パソナキャリア』であれば、転職活動における悩みを抱えずに採用までスムーズに行くことができるでしょう。
どんな人にオススメ？
- 転職活動に不安や漠然とした心配がある方。
- キャリアカウンセリングなど、転職相談を受けたい方。
- 信頼感のある情報源から、求人案件を得たい方。
転職サービス登録と利用の流れを知ろう
ここでは、転職サービスを登録したあとに、どのように転職活動が進んでいくのかについてざっくりと解説しています。
- 転職したいけど、どうやって始めればいいかわからず不安。
- 転職は初めてなので、全体の流れがつかめていない。
- なんとなく転職に不安を感じている。
という方は、最初に転職サービス登録後の利用の流れを知ることが大切です。余計な不安や心配を抱かないように、まずは情報収集から始めましょう。
１ サイトの会員登録
転職サービスの登録ページに入ったら、最初に会員登録をおこないます。
会員登録をしなくても求人検索ができる転職サイトが多いですが、求人検索や求人情報の保存、マイページの閲覧ができるようになりますので、最初に登録しておきましょう。
会員登録は、「氏名・電話番号・住所・メールアドレス」のほか、現在の仕事や職種・業種を記入する欄があります。おおよそ5分ほどで登録が完了します。
「どのサイトを選ぶべきか分からない！」という方は、下記記事をぜひ参考にしてくださいね。
転職2回目以降の方は「転職サイト」「転職エージェント」、転職が初めての方は「転職エージェント」がおすすめです。
おすすめ記事：おすすめ転職サイトランキング！選び方や登録後の流れ、活用法まとめ
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おすすめ記事：おすすめ転職エージェントランキング！選び方や注意点・活用法まとめ
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２ 求人を見つけて応募する
転職サービスで求人を見つけたあとは、転職サービスから「エントリー（応募）」をおこないます。
転職求人サイトの場合は、応募した後に相手企業からの連絡を待ちます。その後、履歴書・職務経歴書などの送付方法や、面接日程に関するやり取りをおこないます。
転職エージェントの場合は、登録後に担当アドバイザーと面談をおこないます。その後にあなたの希望条件に合った求人を紹介してもらえるので、希望通りの求人があれば、それに応募します。
３ 書類選考
転職サイトの場合は、応募を完了したあとに企業と直接やり取りをおこない、書類選考をおこないます。転職エージェントの場合は、担当アドバイザーと一緒に履歴書・職務経歴書を作成します。
書類選考は、一般的な通過率が「20％」と言われています。
つまり、10人に2人が通過できる割合です。そのため、種類選考で落ちる場合も想定しておきましょう。
転職エージェントを活用すれば、書類通過率の高い企業を紹介してもらえたり、通過率アップのためのアドバイスをしてもらうことができます。
書類選考に自信がない人は、転職エージェントを通して応募することをおすすめします。
４ 企業との面接
書類選考で合格したのちは、応募企業と一次〜三次面接をおこないます。
転職サイトを利用して転職活動をする場合には、面談日程を調整するために企業とやり取りをおこなう必要があります。
転職エージェントでは、企業との面談日程は担当者を通じておこなうことができます。また、面接対策などもサポートしてもらうことができます。
面接は転職活動で最も緊張するものですが、自己分析（キャリアの棚卸し）と志望動機をしっかり考えておけば大丈夫です。それさえ踏まえれば、あとは企業とあなたの相性次第でしょう。
５ 内定
面接を通過し、見事内定を得ることができました。転職サイトを通して転職活動をしている場合には、直接「入社日」を調整して転職スケジュールを立てましょう。
転職エージェントを通して内定を得た場合には、入社日のスケジュール調整や給与交渉を担当者が代行してくれます。
また、在職しながら転職活動をしている場合には、今の仕事を退職するための手続きのアドバイスやサポートをしてもらうことが可能です。
おすすめ転職エージェントランキング！選び方や注意点・活用法まとめ
今回ご紹介した「転職サービス」以外にも、様々な転職サービスをランキング形式で掲載しています。
「もっといろんなサイトを検討したい、転職求人をとにかくみたい！」と考えている方は、下記の記事から検討してみてくださいね。
おすすめ記事：おすすめ転職エージェントランキング！選び方や注意点・活用法まとめ
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参考：人生100年時代の社会人基礎力について – 経済産業省
